ＩＰＣＣ

大陸間弾道ミサイルのことではありません。これは「気象変動に関する政府間パネル（国連の作った組織）」のことで、科学者の集まりと云われています。じつはこの組織がまとめた報告書（１、地球は温暖化しつつあり、それによる環境の変化は人類にとって大きな脅威である。２、人間活動に起因するCo2が温暖化の主原因である。）により、「京都議定書」が締結されている訳です。しかし、この組織、実際はいろいろな局面で各国の官僚（権力）に深く関わっていて、純粋な科学組織ではありません。ここで先の事業仕分けで槍玉にあがった「スーパー・コンピューター（No.2ではダメなのか）」ですが、IPCCはこのスーパー・コンピューターにより、現在までの状況をもとに未来の世界を「推測」しているのです。しかしなぜ槍玉にあがるのかは、事実は流れが逆で、「世界を操作（リード）できるスーパー・コンピューターを開発する研究費用を確保するために、「温暖化という都合のよい危機」を創りだしているのです。
地球の未来をシミュレーションさせるには、まずコンピューターに地球というものを教え込まなければなりません。よって、この「教え方」により地球は計算されるのです。すでにデータの得られる過去や現在の状況が再現できるからといって、「未来の予測」が正確にできることにはなりません。あくまでも予測は予測でしかないのです。この誰も知らないことを計算するので、「操作」ができる訳です。（たいへん失礼な例えですが、占いや家相、報道などと同じく、「危機」のあるほうがお金になるのです。
この「操作」ですが、「地デジ化」も同じです。今、国（世界）をあげて地デジ化を推し進めていますが、ただこれ「いつでもどこでも美しい映像が見られるから」なんて思ってませんよね。そんなことだけで「くどい程」全員に周知することはありません。現在はアナログと共存なので、１秒ちょっとのズレが分かりますが、完全デジタル化後はこの遅れが見えなくなります。ということは世界が「オンタイム＋１秒ちょっと後」の世界を見ることになるのです。もう分かりますよね。この「見えない間」で「報道操作」ができるという訳です。もともとテレビというものは真実など伝えていませんが、戦時中の日本や、共産圏の放送の如く、国家には情報を管理する（真実を全て教えない）義務があるのです。（これも当たり前のことですが、、
（これは有害記事になるのでしょうか・・・、